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2013年12月09日

日中戦争、日韓(朝)戦争と安倍イズム J





第一章 H日韓(朝)戦争 (ネット、情報)

武力戦争、経済戦争そして情報戦争の稿です。戦後から一貫して韓国は情報操作に異常なまでの関心と研究を続けてきた。その背景には、1000年属国の危機
感がある。韓国の不利益なことは徹底的に隠蔽し、有利なように捏造する。敵対国は、グローバルな操作により包囲攻撃するという手法で、日本においては、教
育界、労働組合、マスメディアを乗っ取りほぼ完璧な成功を収め、世界的な幅広い宣伝ロビー活動により、アメリカ政界、IOC、国連等にも大きな影響力を行
使するまでになった。この隠蔽、捏造、宣伝戦は韓国、中国
北朝鮮三国独自の手法で、三拍子そろえた戦略は劣等民族のあみだした究極の戦術といえる。この東亜三国の平気で嘘をつき、真実を改ざん捏造し、それがあた
かも真実であるがごとく相手を貶め攻撃するスタイルは、驚くべきことに自国民をも対称としている。韓国においては、恥ずべき歴史として、1900年以前の
史実を記録した漢字文化を遮断するため、韓国における漢字の使用を禁止してしまった。そして新たにハングルで都合のよい歴史を捏造しようとしている。韓国における戦後第三世代はもはや漢字を認識せず、かろうじて残る自分の名前でさえ危うい児童がほとんどだという。

特に、日本における在日朝鮮人の第三世代は漢字はもちろんのこと母国語ハングルさえ読み書きができないものが続出しているらしい。過去、朝鮮国家の公式記
録文字は漢字であった。中国の韓国関連の恥辱の歴史を隠蔽したい気持ちはわからないでもないが、漢字廃止までいってしまうと、韓国国内の図書館にある書籍はそのほとんどが漢字表記なので国民の知的財産が利用困難となる。にもかかわらず強行したのだ。

焚書にはなっていないようだが、漢字の教育を受けていないので完璧に外国図書館。たとえてみれば、日本の学校の図書館の本がすべてロシア語というようなものだ。ましてやハングルは表音文字。正確な意味伝達には不向きな欠陥文字だ。まあどうでもいいが。

もともと思考能力に欠陥を抱える国が欠陥文字を使うとどのようなことが起こるか。韓国は実証してくれている。独自の精密工業品が作れない。戦車、戦闘機、
ロケット等すべてだめ。だからすべてパクリ。これこそまさに彼らの民族的特技だ。さらに欠陥言語は技術運用面で様々な問題を引き起こしている。工場や原発
運営
維持、管理では事故頻発。軍事行動でもその事故率と運用の拙劣さにはアメリカも辟易しているようだ。韓国は近代戦の経験がない。戦争勃発の場合、戦闘機が
飛べるか、敵味方を間違えずに識別できるか、大砲から弾がでるか、戦車がちゃんと走るか、敵味方の艦船をレーダーで識別できるか、瞬時の判断が求められる
ケースで、このような馬鹿みたいなことでさえ、実際やってみると全くダメだったという。アメリカが腰を引くのも無理はない。

この思考能力欠如とパクリ体質はそっくり中国にも当てはまる。中国進出企業のノウハウは丸パクリが原則で、進出条件にも入っているケースがほとんどだ。ロシアの戦闘機なども丸パクリでロシア激怒なんて序の口、ロシアにライセンス
を払わないで、パキスタンにそっくり技術供与し中国製としてパキスタンからライセンス料を取ったなんて記事は中国の狡猾さよりロシアの馬鹿さかげんのほう
が笑われる。現在、ロシアの中国に対する武器売却は復活して、先般戦闘機の売却が発表されたが、これは戦闘機本体の売却のみで、ライセンス生産ではない。
中国ではいくらぱくっても自国での生産能力がないので壊れたら終わり。ロシアも懲りたのだろう。いやみたらたらの対応だ。

政治経済や技術運営能力についてもあまりにも似ているので笑ってしまう。中国共産党や地方組織の運営能力は隠蔽、押さえ込みなくしては、即、破綻といってよいだろう。

経済発展にしても、大多数の国民を犠牲にし、多民族を抑圧して汚職、腐敗をもって富を寄せ集めただけで、彼らの運営能力が優れていたわけではない。

中国も韓国と同様に近代戦の経験がない。人民解放軍、陸軍はともかく、海軍においては周到な運用能力が絶対的に必要になるので、民族能力から単純に考えれ
ば、いくら高性能の艦艇をそろえても戦力として運用はきつそうだ。もうすぐ次の稿で日中戦争の考察に入るので、ここでは簡単な例で示しておく。

思考能力のなさは、韓国人同様に民族的体質のようで、その例はいくらでもあげられるが、ここでは海軍関係の例をとりあげる。先般、海賊退治で意気揚々中国
海軍が遠征出動したことがあったが、活動は日本と違い全くといっていいほど目立たなかった。それもそのはず、水がない食料がない。要は補給態勢を全く考慮
せずにでかけていったわけでお笑い。

戦略思考能力欠如の好例に空母遼寧がある。スクラップをカジノ用として詐欺的購入したいわく付き空母である。この空母エンジンがついていなかった。というよりつけなかった。

そこで約10年かけて取り付けたのが前時代的蒸気タービンエンジン4基。現在の蒸気タービンエンジンの倍の重量があるという代物だ。軍用では通常、能力の
高いガスタービンエンジンを使う。だが中国にはそのタービンをつくる能力がないのだ。このエンジンで最高20ノット。空母は単独行動は潜水艦や航空機の
即、餌食となるから、艦隊を組む。当然、護衛艦隊は空母の能力に合わせなければならないから、艦隊の能力が30ノットでも

全体は最高20ノットでしか動けない。通常、行動能力1週間、つまり直線3日間の外洋にでればそこで戻らなければならない。現在、中国海軍に燃料補給能力はない。途中戦闘の可能性を考慮すれば、燃料切れ回避には少なくとも黄海あたりで遊んでいるしかない。

艦載機についてもそうだ。通常カタパルトのない空母は、高速で向かい風をつくり発進させる。だが、たかが20ノットの速力ではそれも困難だ。曲芸飛行的な発艦ができないことはないだろうが、重量的に戦闘機のミサイルや、機銃弾等はすべて搭載不可である。

日本自衛隊は世界で米軍と並ぶ運営経験と能力をもっている。艦隊運用能力と遠洋航海経験度はぴかいちだ。中国海軍は歴史的に沿岸海軍で、急に艦船を大型化
したからといって変われるものではない。少なくともまともになるには練度、経験つんで10年はかかるだろう。また、遠洋海軍を目指すには、シーレーン上に
寄港地と友好国をふやさなければならないが、実際にやっていることはまるで逆だ。

ある古参自衛隊員はいう。艦隊の能力は装備のグレードの問題だけではありません。戦闘だけでなく、維持、運用、管理すべてがうまくできなければ、その能力
を充分に発揮することはできません。特に乗組員の士気の維持は重要です。「中国空母、遼寧の調理室は、ロシアタイプのために油をふんだんに使う中華料理は
できない」こんなことは、絶対にあってはならないことなのです。中国はそのあたり全くわかっていないと思います。清国の時代には眠れる獅子といわれたこと
もあったのですが、その軍の実力は日本軍とは比べものになりません。兵士の基本的素養と民度そして軍人としての国家と国民に対する義務感が全く違うので
す。人民解放軍になったから昔の軍とは比較できないという方がおられるかもしれませんが、民族性というものはそう簡単に変えられるものではありません。朝鮮戦争、ベトナム戦争はまさにその典型だったようです。

旧日本軍は中国軍との戦闘において、5倍10倍の兵力差は問題にしなかったという。その中国軍の弱さは何なのか。それはまさに、現在の共産党政権が抱える
問題そのものだ。汚職、腐敗、責任感欠如等で上級士官に対する信頼性、忠実性、軍人としての義務感が全くない。中国軍の戦闘スタイルは軍対峙正面から後方
に必ず予備部隊を配置する。それは正面の戦闘部隊の援護ではない。逃げる友軍兵士を射殺するための部隊なのだ。突撃を命令した指揮官が、後方に走る。これ
では戦闘にならない。また、命を捨てても命令を実行するというような軍人資質は欠如している。これは兵士個人の資質ではない。国家の一人っ子政策によるも
のだ。一人の若い兵士の後ろには父母、祖父母の家族6人がいる。家族6人にとってはただ一人の息子であり、孫である。もし兵士一人の給与で生計が維持され
ていたとすればその兵士の戦死は6人の生活を破壊する。と同時に一つの6人家族の系列を断絶する。父も小生も日本人だが、中国生まれだ。友人も多い。友人
のほとんどは高年齢で、孫や子が軍人というものもいる。彼らからは人民解放軍幹部が知ったら驚愕するような話がぽんぽん出てくる。陸軍の上級将校の父。
「日本は平和憲法。本土には攻めてこないから何を言っても安心だ」孫が空軍パイロット。「間違っても日本戦闘機と戦うな。適当にミサイルを発射して敵を撃
墜したといって帰ってこい」戦闘艦水兵の父。「最悪の場合は海に飛び込め。日本軍が助けてくれる」共通して皆いうことは「けがをする前に、適当に捕虜にな
れ。日本軍は韓国軍と違って虐待はしない」。

南京虐殺、悪逆非道日本兵なんてどこの国の話なんでしょう。また彼らはいう。「今、日本は軍事的に動かないし、動けない。だから共産党も解放軍も景気よく
勝手なことをいって騒いでいるんで、日本が動ける態勢になれば共産党も解放軍も静かになってしまうよ」。中国人はしたたかだ。

さて、この情報戦争、日本の現況はどうだろう。

マスメディアの報道は反安倍スタイルは完璧になくなってしまった。TVも新聞も今は耐えるときだと死んだふりをしているのかもしれないが、朝日は論調も変わってきたし、毎日はもはや袋だたきでギブアップ。その他もみんな右ならえ。

2008年からの情報戦争、特に韓国との情報戦争はマスメディアに関しては、思想的にも経済的にも乗っ取られているような状況で完全に彼らにコントロール
されていた。これを打ち砕いたのは、ほかならぬ匿名投稿サイト2チャンネルで、このサイトが果たした役割はどんなに高く評価してもしすぎることはないだろ
う。アラブの春でのネットは彼らの国に自由をもたらしただけだが、日本の朝鮮支配からの独立はアジアと世界に大きなプラスの影響をもたらすのだ。朝鮮と決
別し、中国を解放することが、いったいどれだけの抑圧されている人民や少数民族を救うことになるか。宗教的にフリーな日本。民度世界一の日本が世界の国々
に対して果たさなければならぬことは山ほどある。そのほとんどが日本という国でなければできないことを日本人は意識しなければならない。

2チャンネルをみてみると、あいかわらず反日スレッド
あるが、勢いがなくなった。民主党関連記事で不都合なものは完全に遮断されている。日本人は朝鮮人や中国人の投稿を妨害したり、操作はしないので彼らの勝
手な意見があふれて、逆にいろいろ情報が伝わってくるような状況だ。閲覧妨害も激減状態。過去の彼らの悪行、蛮行が暴きだされている。

情報戦争、ネット戦争はとりあえずは勝ち。2チャンネルには国民栄誉賞を授与しよう。









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日中戦争、日韓(朝)戦争と安倍イズムI




 第一章 G日韓(朝)戦争 (経済)
経済戦争に立ち向かう崩壊寸前の韓国企業実態と政府及び民間の債務状況をみてみよう。2012年末での統計資料であるが、財閥ドットコムによれば、韓国30大財閥グループの負債が、歴代最高額、合計1,000兆ウォンに達することが分かった。韓国政府の負債約400兆ウォンの2.5倍に達する規模だ。
韓国財閥グループの負債は、リーマンショック以降に急増した。2009年に772兆3,000億ウォン、2010年に857兆3,000億ウォンを記録し、2009年から2011年までのわずか2年間で221兆9,000億ウォン、28.7%増加した。
グループの中で、負債総額の増加率が最も高かったのは熊津(ウンジン)だ。熊津グループは、同期間の負債が3兆9,000億ウォンから7兆2,000億ウォンへと84.7%急増した。負債比率は2009年の130.0%から昨年末の217.6%に上昇した。
熊津に次いで負債が急増したグループはCJだった。CJグループの借入金は、2009年の6兆4,000億ウォンから2年間で11兆1,000億ウォンへと73.8%増加した。この後に続くのがLG(56.1%)、現代自動車(53.6%)、暁星(52.7%)、未来アセット(52.6%)、ロッテ(50.6%)で、同期間の負債が50%以上増加した。
一方、韓国財界序列1位のサムスングループは、同期間の負債総額が222兆9,000億ウォンから276兆2,000億ウォンと、23.9%増加したことが分かった。グループの負債総額が急増した主な理由は、大型買収・合併(M&A)などの事業拡大と、景気不振に伴う流動性の確保のために大きく伸ばした借入額によるものだと分析された。調査期間中、グループは系列社数を983社から1165社まで、2年間で20%近くも増やしたことが分かった。そんな中、無理な事業拡張により負債を急増させた熊津グループが、ついに法的管理(企業再生手続き)に入り、懸念の視線を集めている。
さて銀行や企業の外資状況を見てみよう。
外国企業の株式の外国人株主の保有率は、第一銀行(100%)、韓美銀行(99.9%)国民銀行(86%)、ハナ銀行(72%)、新韓銀行(57%)、韓国外換銀行(74%)
サムスン(60%)、サムソン電子(54%)、現代自動車(49%)、ボスコ(58%)、SKテレコム(55%)、LG(50%)。
現在、韓国証券取引所に上場している10大企業の売り上げが、韓国全上場企業の52%。
そのほとんどは大手輸出企業であり、株主の過半数がもしくは半分近くが外国人である。
どんなに働いても利益のほとんどが日本と欧米に吸い上げられる構造だ。さらに韓国の主要銀行はウリ銀行以外はすべて外資。韓国の銀行は最大規模でも300億ドル前後と、日米英に比べて資金力が欠如しているために、外資比率がドンドン高まっている。日本と比較しても、銀行の資金力は約10倍程度の差がある(英米と比較すると20倍程度の開き)。
ボスコは新日鉄との提携強化を進めた結果、なんと筆頭株主は新日鉄になってしまった。
KB金融 外資比率(41.2%→85.68%)主要株主:Bank of New York(15.21%)
ウリ銀行 外資比率(8.6%→11.10%)主要株主:ウリィフィナンシャルグループ(韓国預金保険公社)(77.97%)
ハナ銀行 外資比率(21.3%→72.27%)主要株主:ゴールドマンサックス(9.34%)
新韓銀行 外資比率(23.4%→57.05%)主要株主:新韓フィナンシャルグループ(100%)韓国外韓銀行 外資比率(2.7%→74.16%)主要株主:ローンスター(50.53%)
韓美銀行 外資比率(29.4%→99.90%)主要株主:シティグループ(99.91%)
第一銀行 外資比率(0.1%→100.0%)主要株主:スタンダード・チャータード(100%)。
韓国企業は外国企業に乗っ取られてることをどれだけの韓国人が知っているだろうか。
いったいどれほどの金額なのだろうか。聯合ニュースが金融情報会社のエフエヌガイドと韓国取引所の資料に基づき、有価証券市場に上場している12月決算法人のうち、時価総額上位100社の2012年の配当金を分析した資料を見てみよう。
韓国有価証券市場に上場している12月決算法人のうち、時価総額上位100社に投資した外国人株主に対し、2012事業年度の業績に応じた配当金として5兆8000億ウォン(約4841億円)が支払われる見通しだ。4年前の2倍を超える金額となる。
分析には、2012年の予想EPS(一株当たり当期純利益)に、2007〜2011年に黒字を記録した年度の配当性向平均を適用する方式が使われた。
分析の結果、配当総額は14兆5395億ウォンと予想された。
2011年(11兆5714億ウォン)に比べ25.7%、2008年(7兆4123億ウォン)に比べ96.1%、それぞれ増加した。
配当総額に占める外国人株主への配当の割合も急上昇している。
2008年は32.64%だったが、2009年は35.95%、2010年は37.66%、2011年は38.45%と伸び続け、2012年は39.57%と予測された。
金額ベースでは、2008年の2兆4196億ウォンから2012年は5兆7537億ウォンと、4年間で137.8%増となる見通しだ。
一方、韓国政府が返済することになる国債と特殊債の発行残高は、金融投資協会がまとめたところによると、先月末の国の借金にあたる国債の発行残高は415兆ウォンで、また、政府関係機関が発行する債券で、元金と利子の支払いを国が保証する特殊債の発行残高は309兆ウォンだった。国債と特殊債の発行残高は2006年末に366兆ウォンだったものが2008年末に427兆ウォン、去年末に655兆ウォンと増え続け、ことしは724兆ウォン、およそ52兆円を超えた。また、国債と特殊債に、地方債や会社債などを加えた全体の債権発行残高は、先月末に1380兆ウォン余り、100兆円近くに上っている。
どうみても実質破綻しているとしか思えない、だが過去三回も危機を乗り越えてきた。一度アメリカに助けられ、二度日本に救われた。韓国国民のほとんどはおそらくこの危機的状況を知らないだろう。そして何とかなると思っているのだろう。だが以前と状況が様変わりしている。経済状況の悪化の程度が桁違いに大きいことと、アメリカも日本も韓国を見捨てている、助ける気がない。特に日本は朝鮮民主が壊滅し、その過程で在日朝鮮人への反感が極度に大きくなっている。一連のいざこざは韓国にとって全く利益のない無意味なもので竹島問題など、日本にとってはどうでもいい問題だ。だが慰安婦問題その他の一つ一つが積み重なって、今や韓国が危機状況となっても、スワップなど国民の理解など全く期待できないように事態は悪化している。加えて、在外韓国人参政権付与問題で在日朝鮮人の存在が意識され、仕上げは600万人自営業者日本製品不買運動だ。哀れ韓国人、自分たちがどのような状況下におかれているかが全くわかっていない。どうせやるなら特定の何品目なんて遠慮しないで、全日本製品不買運動、国交断絶ぐらいぶちあげなさい。
さすれば日本国民は即、心から感謝し、国交断絶を受け入れるだろう。もちろん在日朝鮮人の皆々様ははすべて丁重にお国にお送りいたしましょう。財産もすべてお持ち帰りください。竹島くらいはお土産につけましょう。そして永遠のお別れをいたしましょう。
22日竹島の日以降、韓国国民は国民病である火病にかかってしまった。
火病(かびょう、ひびょう、ファビョン)とは、アメリカ医学界で正式に認証された朝鮮民族特有の精神疾患と指摘されている病気。発症者は必ず脳の欠陥があるとも言われている。普段感情を抑えることのない朝鮮民族が怒りを抑制する事によって強いストレス性の障害を起こす疾患とされている。症状としては、胸が重苦しくなり、不眠症や拒食症・性機能障害などを併発する事が多い。朝鮮民族の場合、自分の問題を他人や社会のせいにし、極端な反応を示す例が多い。この為、各種の犯罪や社会的葛藤を引き起こす原因になりやすく、早急に対策を立てなければならない。火病の発症者は、他者への攻撃性とヒステリー性・強迫性が顕著である。治療法はなし。研究機関もなく研究者もいない。
この疾患は特定国の疾患故に、また原因が実は明らかであったのだが、ある事情で学会ではその原因の明示をしなかった。韓国はともかく世界中で少なくとも医者であるならそれは知っている。
直接の疾患原因は何百年にもわたる近親相姦である。ヨーロッパでも中世、特に北欧で、また王族で一般的に見られた習慣で韓国では試し腹という習慣が有名である。民族の文化風習であるから、いい悪いの評価はできない。日本では奥地の閉鎖的村社会や武士、公家の上流社会でもよくあったことであるが、日本の場合はほとんどが近親結婚であった。三等親以内の結婚は経験的にリスクが大きいことは、昔から知られていた。雑種強勢、近親劣化である。血縁が近いと流産、死産、幼少死亡、奇形発症、精神疾患発症等、劣性遺伝子が出現する可能性が非常に高くなる。三等親でもリスクが大きいのに、父娘となれば、またそれが民族的風習として何百年も続けば民族全体が疾患をもってしまうことは不思議ではない。医学界の原因不明の理由はそういうことらしい。
資料再掲【試し腹】朝鮮半島で行われていたもので、父親が結婚前の自分の娘に対し、妊娠の可・否を調べる為に性行為をする事を云う。大韓帝国の時代まであった風習だが、日韓併合後に直ちに禁止にされた。「女は子を産む道具でしかない」朝鮮では、道具(女)が不良品(不妊症等)であってはならない。故に、『これこの通り、妊娠できる体でございます』ということを証明するために、「種男」という男に娘を犯させ、妊娠した状態で輿入れさせる。これを【試し腹】と言います。産まれてくる子供は、当然夫の血を引いていないため、妻と同じ奴隷的な身分しかなく、結婚はおろか大人になるまで成長する者も稀だったと言われています。自分の娘を血縁の近い男(兄や叔父)に妊娠させて、妊娠できる女と証明させて嫁がせる儒教思想が暴走した習慣だそうです。日帝が禁止した朝鮮時代の風習だそうです。 wikipedia 削除済み

2013-02-27 10:16  nice!(0) 

日中戦争、日韓(朝)戦争と安倍イズムH




 第一章 F日韓(朝)戦争 (経済)
戦争は武力衝突だけではない。経済戦争もある。この方が始末に負えないかもしれない。単純に勝った負けたとはいかないからだ。項目は経済であるが内容は政治経済何でもありで、いろいろ複雑に重なり合っていることからダブって、あるいは追加的記述が数多く出てくることをご了承願いたい。
ただいま記述中の稿では、本来は日本との直接関わりある問題は少ない。特に、韓国に関しては米中の関わり合いが韓国の将来を決めるといってもよいので、このあたりから切り込んでいきたいと思う。
何回か前の稿でアメリカが韓国人の民族性に嫌気がさして距離をおきはじめていると記述した。2015年の中韓米軍の指揮権委譲は、本来2012年の予定であった。韓国軍指揮下など論外と、米軍は撤退準備にかかっていたのだが、北朝鮮の砲撃事件が勃発し、危機感をつのらせた韓国がアメリカに泣きついて延長してもらったという経緯があった。
日本もそうだが、米中ともに内心、いずれは韓国という国は、遅かれ早かれ中国の奴隷国になる運命にあると考えている。地政的にもそれが一番自然だからだ。
リーマンを境に、韓国に嫌気がさしたアメリカは経済的にも韓国から撤退を始めているようだ。2013年1月、中央日報はアメリカのGE社が韓国の不動産市場から手を引いたことを報じた。ゴールドマン・サックスも韓国から手を引いた。
さらにアメリカのファンド運用会社であるバンガード・グループも投資した韓国株、総額90億ドルを大量処分することを2012年に決定し、実際に今年に入ってから週単位で大量処分を始めた。2013年から2015年にかけて、アメリカは波風たてずに韓国から撤退し、代わりには中国が進出することになるだろう。アメリカが見捨てた韓国にEUもロシアも手は出さないだろう。日本も同様だ。そのとき韓国は中国の勢力圏に入るしか選択肢はない。韓国人の国民感情からすると、韓国が日本の影響下に入ることはありえないし、日本も全国民が在日朝鮮人を丁重に、お国にお送りし、以後、絶縁するだろう。
中国が韓国に対して影響力を持つのは、韓国が経済的な苦境に陥って中国の支援を受け入れなければならなくなったときだ。前回のFRBに続いて、韓国は2011年にアメリカに通貨スワップを申し入れたのだが断られている。2012年の日本との通貨スワップは、竹島上陸問題で継続は吹っ飛んだ。やむを得ず韓国は、日韓円スワップ、中韓元スワップを締結したが、この瞬間に韓国は「離米従中」が決定。今後の命運は中国に握られることになった。この中韓スワップは2014年に期限が来る。この間に、韓国で深刻な経済崩壊が起きた場合、とるべき手段は一つしかない。IMFはアメリカ主導でその主要資金拠出国は日本とあらば、韓国はどんな屈辱的な条件を飲んでも中国との通貨スワップに頼らざるをえない。自然に、韓国は政治的にも経済的にも中国に飲み込まれていくだろう。
ところが、このような流れと空気を全く感じない韓国政府。次の事件はそのいい例だ。
2012年11月、2003年に破綻した韓国外換銀行を救済・再建した米国系投資ファンド・ローンスターは再建した外換銀を売却しようとした際、韓国金融当局が認可を遅らせたり、不当に課税したとして、米韓の自由貿易協定の中の紛争解決制度に基づき、世界銀行傘下の投資紛争解決国際センターに提訴した。韓国は97年のアジア通貨危機後、外国資本によって経済を立て直してもらったといういきさつがあるにもかかわらず、その救世主だった外資ファンドを、恩義を忘れ、蹴っ飛ばそうとしたわけだ。無節操韓国政府が過度の締めつけを行うため、これまで韓国経済を支えてきた外資の流出が加速しつつある。ローンスターが提訴にまで踏み切ったのは、もはや韓国市場に見切りをつけたからだ。
2015年に指揮権委譲、米軍撤退については当初2012年の予定であったことから、韓国内では国防上、米軍撤退の戦力の穴を埋める目的から徴兵制度の見直しが検討され、これは予定通り2012年施行となった。在外国民投票関連法改正案である。(再掲載)
1. 韓国が在外僑朋に参政権を認めた場合に一度帰国して住民登録が必要になる。地方選挙に参加する為に韓国国内の地方自治体に住民登録をしなければいけない。
2. ただし、住民登録した場合は特別永住資格を失う
更に、在日韓国朝鮮人は、日本から出国する際に“再入国許可”の申請が必要になり、この許可が無いと日本に戻ってくる事ができない。なお、一部の在日韓国朝鮮人は難民として“永住許可”を得ているので、祖国に住所を得る=難民では無くなるので“永住許可”が取り消される可能性がある。
2012年に在外韓国人に韓国の参政権が付与された。同時に2重国籍も認められる事になった。但し2重国籍が認められる条件には兵役義務が入る。
例えば中国で生まれた韓国人は今までは中国国籍を取得すると韓国籍は放棄する事になっていたのが、中国国籍と韓国籍を持つ事が可能になる代わりに兵役義務が生じることとなった。韓国籍を取得した場合は参政権と兵役義務、それに付随する罰則(資産没収)がセットになる。現在在日韓国人が韓国籍を持ちながら兵役をしなくても罰則が無いのは、在外韓国人は免除という項目があるからだが、在外韓国人の免除規定がなくなる為、在日韓国人も兵役対象となり、兵役義務と罰則は当然適用されるということだ。
在日韓国人の人権は韓国政府の下にある。よって、韓国で在日韓国人の兵役拒否が違法となった場合は韓国人が韓国内の法を犯したという事で日本当局は確保し引き渡す義務がある。また資産没収は、韓国人の日本国内の財産に関しては、当然引き渡す義務が発生する。だが、たかが選挙権付与とセットで、そういうことが現実に出来るのかは疑問だ。これは在日韓国人に対し、韓国人で居続けるか、帰化して日本人になるかの選択をせまる法案でかなりの在日韓国人が、ほぼ自動的に特別永住権を喪失する可能性がある。
期限を切って、帰化条件を満たせない暴力団組員や犯罪者在日朝鮮人には、自動的に韓国籍を付与するのだろうか。ほかにも不透明な部分が多すぎる。この法案韓国の意図がさっぱりわからない。
中国に進出した多くの企業が、ルールをルールとも 思わない中国企業に騙されて撤退を始めている。韓国も同様だ。この民度最低の捏造国家とのおつきあいはもうそこそこでいいだろう。戦後、人も金も技術も、あらゆる援助をしてきたにもかかわらず、この両国ちっとも向上がみられない。韓国など、あれだけウォン安政策で国内インフレのリスクをとって輸出に傾注しているのに、対日貿易で黒字になったことは過去一度もない。
東日本大震災でわかったように、日本からのコアパーツの輸出が止まれば、サムスンはスマートフォンの製造もできない。能力もなければ努力もない。もうそろそろ切り捨てましょう。
以前、小生のブログで韓国経済の脆弱性を指摘し、ウォンの具体的な適正数値を概略示しておいたが、今回為替フォーラムの資料に詳細なデータが記載されていたので利用させていただいた。韓国の場合、外貨借り入れの主体は民間銀行で、外貨建て預貸率は300%超と中国(約200%)や日本(約100%)に比べ高く、市場のリスク回避姿勢が強まり韓国の対外短期債務が急速に引き上げられると韓国の民間銀行はウォン売りによって外貨を調達する必要性が高まる。
2008年の世界金融不安の際にウォンは大きく下落したが、この時は韓国中銀がFRBと結んだドルスワップ協定によって米ドルを調達することで流動性危機を抑え込んだ。
現在、韓国中銀とFRBが締結したドルスワップ協定は失効したままであり、また日韓スワップ協定は先月末に拡充措置が終了し限度額が700億ドルから130億ドルに縮小している。当時のように対外短期債務の回収ペースが高まると、ウォンへの下押し圧力は急速に強まる可能性がある。
韓国の外貨準備の多くが流動性の低い証券で運用されている点も、ウォンの脆弱性を高めている。通常、外貨準備は緊急時に備えて米国債といった流動性が高いもので運用される。たとえば、日本の場合は、外貨準備(約1.27兆ドル)のうち1.18兆ドル程度が米国債であると言われている。一方、韓国中銀の年次報告(2011年版)によると、韓国の外貨準備のうち流動性資金と分類される資産は全体の4.5%に過ぎず、残りは収益性資産が79.7%、委託資産が15.8%となっている。
商品別に見ると韓国の外貨準備のうち預金に分類される資産は全体の6.6%、政府債は36.8%となっており、政府機関債、社債、資産担保証券(ABS)、株式といった流動性の低い資産が外貨準備の過半を占めている。韓国の外貨準備は3234.6億ドルと世界第7位の規模に達しているが、流動性危機が生じた際に転用できる外貨準備はせいぜい4割程度と考えられ、ウォン売りの流れを食い止めるには十分とはいえない。
(ロイター日本語ニュースサイトの外国為替フォーラムより)
韓国大統領就任式が25日。その日を待ってたようにウォン買いラッシュ。朴新大統領の
ウォン高容認、為替不介入なんて発言はまるで嘘と見透かしたようにハゲタカが群れていた。25日だけでワロス曲線出現数23回、4ウォン枠内移動18回。1084ウォンで介入。オーバーした場合4ウォン幅で介入。これの繰り返し。15分おきに大笑いだった。
ちなみに、韓国貿易保険公社の調査による輸出企業の損益分岐点となる為替レートをあげておこう。対ドルでは大企業が1ドル=1059ウォン、中小企業が1ドル=1102ウォンで、平均は1ドル=1080ウォン。対円では大企業が100円=1290ウォン、中小企業が100円=1343ウォンで、平均は100円=1316ウォンとのことだ。25日のウォンの対ドル相場は1ドル=1080ウォン台前半、対円相場は100円=1150ウォン台から1160ウォンで推移していた。現在の対円相場は、中小企業には利益を出すのが困難なほど上昇しているようだ。 つづく


2013-02-26 09:55  nice!(0) 

日中戦争、日韓(朝)戦争と安倍イズムG




 第一章 E日韓(朝)戦争(資料4)
安倍イズム(日本本意主義)の基本は国益本意。正しいことはいかなる恫喝にも毅然とした対応をとるということだ。捏造国家中国、寄生虫国家南北朝鮮、いずれに対しても過去の総理大臣とは一段も二段も違う毅然とした対決姿勢をとっている。自信に充ち満ちているといってよい。いったいこの自信はどこからきているのだろうか。何が安倍イズムを支えているのだろうか。前政権とのあまりもの差に驚くばかりだ。尖閣問題、竹島問題、北朝鮮核問題等、難問ばかりと思いきや阿部はもちろんのこと日本国民全体が元気づいている。国民の覚醒による安倍支持と彼の毅然としたリーダーシップが相互作用しているのだ。小生は安倍信者ではないが、このことは決して悪いことではない。中韓朝非常に困っている。マスメディアの報道とは全く違って三国との外交イニシアチブは安倍が握っているのだ。尖閣における中国の恫喝、日中戦争の可能性等、反安倍勢力は騒ぎ立てるが、実際に戦争勃発となったとき崩壊するのは中国だ。日本は中国をあしらっていればよい。あっというまに中国は自滅崩壊する。現在、安倍は中国からいつでもひくことができるようなかまえをみせている。中国なくして日本なしなんて馬鹿がいるが、中国が全くなくなってもGDPに占める割合は1%そこそこ、ただお金の問題に過ぎない。だが中国には致命傷となる。政治、経済、公害問題等いまやあらゆる分野に中国は救済援助を必要としている。その対象は日本であるし、またそれは日本にしかできないことばかりだ。これは韓国についても全く同様。日本の考え一つでこんな国どうにでもなる。現実にそうなのだ。未だかって一度も戦争に勝ったことがない中韓朝三国。日清戦争、日露戦争、そしてただ一国で欧米列強と戦った日本とはあらゆる点で差がありすぎて比較などできるわけがない。中韓朝三国ロシア、どの国と比べても日本が劣っているなんて思ってる日本人は一人もいない。この稿の掲載資料も、韓国、在日朝鮮人、アメリカ向けである。現在記事閲覧不可。
ベトナム戦争時の、韓国軍の蛮行の一部。これは軍の報告書から抜粋したものだという。1969年10月14日、ベトナム南部の仏教寺院で韓国兵がリンソン寺でベトナム女性に戯れようとして住持僧に追出されるとこれに激怒,。同僚を誘って銃器を乱射し、71歳の住持僧, 69歳の老僧, 41歳の女僧, 15歳の修行僧 等 4人を殺害した。韓国では、儒教以外の宗教を数百年間において差別している。特に仏教(仏教徒)は迫害されているため、ベトナムの寺院の僧侶も虫けらの如く虐殺した。
1965年12月22日, 韓国軍作戦兵力 2個大隊がビンディンソン、クィニョン市に500余発もの大砲を撃ち込んだ後、“きれいに殺して, きれいに燃やして, きれいに破壊する”というスローガンの下、 捜索掃討作戦を繰広げた。彼らはこの村で12歳以下の22人の子供, 22人の女性, 3名の妊産婦, 70歳以上 6名の老人を含む, 50余名を超える良民を虐殺した。ある女性は、子供を出産して二日目に銃で射たれて亡くなりました.。彼女の子供は軍靴で踏み潰され、まだ血が流れていたお母さんの胸の上に投げ捨ててあった。妊娠8ケ月に達していた友人は銃弾が貫通して亡くなり, 子宮が外に出ていた。韓国兵は一歳になる子供を背負っていた娘を射ち殺して, 子供の頭を切り取って地面に放り投げ, あとはいろいろな形に切り出してくぼみに捨てた。彼らはまた、二歳の子供の首を折って殺し, ある子供のからだを持ち上げて、樹に投げつけて殺した後、焚き火に乗せた。そして、12歳の私は脚を射たれて倒れ、くぼみに捨てられたのです…"。
当時の軍への報告によれば、66年 1月23日から 2月26日までの約一ケ月間、猛虎隊 3個小隊, 2個保安大隊, 3個民間自衛隊により、この地域だけで、計1200名の住民が虐殺されて, そのなかにはひとり残らず抹殺された家族が8世帯にもなった. また、1535軒の家屋と850万tに達する食料が焼き払われ, 649頭に達する水牛が銃弾によって死んだり焼き殺された。
韓国の雑誌「ハンギョレ21」掲載の韓国軍の良民虐殺の手口
・住民たち(大部分が女性と老人, 子供たち)を一ケ所に集めた後、あるいはいくつのグループにまとめて、機関銃を乱射して抹殺する。
・住民たちを一戸に追い詰めて銃を乱射した後、家と一緒に死亡者も生存者も全部燃やす。・子供の頭を割ったり首をはね, 脚を切ったり四肢を切断して火にほうり込む。
・女性を強姦した後、殺害して, 妊産婦の腹を胎児が破れ出るまで軍靴で踏み潰す。
・住民たちを村のトンネルに追い詰めて毒ガスを浴びせて窒息死させる。
 韓国軍の大量虐殺が強行された所では、子供たちの口にキャンディやケーキが含まされていた.老人たちの口にはタバコが咥えられていた場合が多かった。恐らく、村人を安心させながら一ケ所に集めるための手段だったようだ。
この自国の軍の虐殺記事の掲載意図は何だったのだろう。金儲けか。告発か。理解不能だ。
2004年9月18日付の釜山日報
韓国がベトナム戦争に参戦した際、韓国軍兵士や軍属の韓国民間人が「レイプ」「非管理売春」「現地妻を持ったこと」などにより多くの混血児が生まれた。特に現地妻との間に生まれた混血児の数は、5千〜3万人と推定されている。
東亜日報、2002年7月26日
ベトナムと韓国では、韓越混血児を「ライタイハン」と呼んでおり、ライはベトナムで軽蔑の意味を含めた「混血雑種」、タイハンはベトナムにおける「韓国」の名称である。現時点では、韓国政府から被害者や混血児に対する謝罪や補償は行われていないが、最近、韓国人(父親)が認知しない場合でも写真など客観的に関係を立証する資料があれば国籍を付与する法案を積極的に検討する事にした。また「ライタイハン」自身が、韓国人である父親に対して実子であることの認知訴訟を起こし、判決により韓国国籍を取得する動きもある。日本に対して謝罪と補償を求める一方で、ベトナムに対しては補償はおろか謝罪すら行わないことはダブルスタンダードとの批判は免れない。一方で、日本軍兵士による犯罪行為を持ち出すことで韓国軍兵士による犯罪行為を相対化し矮小化しようとする動きがあることに対しては、フェミニストを中心に国内外から強い反論がなされている。
とりあえず以上資料で三国の国民性は概略把握できたであろう。ところで、今般の北朝鮮の核実験強行で朝鮮半島情勢が大きく変わる可能性が出てきた。その要因は中身は複雑だが中国とアメリカの利害の一致である。資料にもあげたが、米中両国ともそれぞれに朝鮮人は信用できないと思っている。中国人にはいわれたくないとの声が聞こえそうだが..。アメリカが尖閣問題ではっきりと日米安保による旗幟を鮮明にしたことにより日中関係は手詰まりとなった。一方で北朝鮮の核実験は韓国の核武装だけでなく、日本の核武装をもたらす。韓国、北朝鮮、日本の三国の核武装など米中ともに望んではいない。前回のミサイル発射、核実験の中身は核の小型化にある。対米国といいながら実際は中距離弾道弾の早急な量産配備が目的だ。中国の疑念に対し、中距離ミサイルの開発は対韓国戦争用としているようだ。中国の疑念とは、中距離核を40発も保有すれば中国を恫喝しかねないというところにある。米国相手に長距離弾道弾を開発するより、核弾頭を小型化して、今手持ちのミサイルに搭載すれば時間も金もかからず、あっという間に配備できる。現実にミサイルはあるのだから、核弾頭をつくるだけでよいのだ。移動発射台使用でカモフラージュ。数百発配備に5年はかかるまい。そのミサイルの攻撃目標は韓国と日本だが実は半数は中国主要都市だと思われる。究極の瀬戸際外交である。その間、韓国も日本も核武装するだろうが、中国にとってはのど元に匕首という形で、5分で核弾頭が飛んでくるような状況は絶対に許さないだろう。アメリカにしても2015年に指揮権委譲により韓国から陸軍部隊を撤退させる予定だが、撤退以降、韓国の核武装暴発はかなりの確率で予想されるため事前に抑止対策をとらなければならない。だが北の核武装に韓国も日本も押さえ込むことなどできるわけがない。当初、中国は北朝鮮のミサイル発射、核開発押さえ込みと尖閣問題をアメリカとの取引材料にする予定だったようだ。実際に打診があったという噂もある。だが関係なしに北がミサイル発射、核実験実施と中国を無視する行動をとったため、中国のメンツは丸つぶれになっただけではなく、その影響力にも疑問がもたれる事態となってしまった。そこで、今、米中間でサプライズ交渉が進行中だという。中国側からの提案だという噂だが、その中身には仰天させられる。「中国は北朝鮮に武力侵攻し、現政権を交代させ、核武装を放棄させる。アメリカは北朝鮮に食料及び経済援助をする。韓国と日本に対しては核武装をさせないと確約する」四方大円団だが果たして思惑通りいくものか。オバマは乗り気だったなんて噂まで聞こえてくるが、何にしてもやりかたが荒っぽい。核武装阻止の武力侵攻とその容認により、オバマと周のノーベル平和賞共同受賞ともなればサプライズを通り越してもはや漫画だろう。次の稿から経済に入ります。
2013-02-25 06:16  nice!(0) 

日中戦争、日韓(朝)戦争と安倍イズムF




 第一章 D日韓(朝)戦争(資料3)
朝鮮戦争時アメリカは国連軍として韓国軍とともに北朝鮮、中国軍と戦ったのだが、その過程において南北朝鮮人の非人道的、残虐性に驚愕するばかりであったという。戦後日本国内において第三国人として蛮行の限りを尽くした民族であったが、同じ民族同士でも全く変わりがなく、まさに朝鮮人の民族性であることが実証されたという。またこの残虐性は中国人にも共通のもので、これは大陸における数々の紛争、戦争、征服、被征服の歴史の中で相互の復讐のエスカレート連鎖が生んだものであろう。アメリカも日本も民族、国家が征服された経験がないからなかなかこれが理解しがたいのであるが、中国人や朝鮮人が戦闘を行った場合、その結果は必ず復讐と怨念がこもったような残虐行為となってしまう。少なくとも日本人や欧米人には想像すらできない蛮行残虐行為が彼らの通常の戦闘なのだ。さすがにアメリカもそれがわかってからは韓国とは距離をおいていたが、背に腹は代えられず、ベトナム戦争においてまた参戦を要請することになってしまった。金と200万人の韓国人移民許可が交換条件であった。その結果は見るも無惨、戦争には負け、韓国軍の残虐行為とそのツケだけが残されてしまった。韓国はもちろん、アメリカもふれたくないという雰囲気の中でベトナムにおける残虐行為は隠蔽されようとしている。これは中国における通州事件と同じだ。ではなぜこのような忌まわしい事件を風化、削除、隠蔽させてはならないのか。まず一つには全世界に知らしめ二度とこのような行為がおこらないようにするためである。そして二つ目は当事国に責任を持って問題の処理に当たらせるためである。韓国では日本人の残虐行為を国民に知らしめる記念館があちこちにある。だがその内容はというと、日本人にはすぐ捏造とわかってしまうおそまつさだ。南京虐殺についてもそうだ。当時人口20万の南京で30万人をどうやって虐殺するのか。わずか4日間で足りない10万人を足して虐殺するのは大変だぞ。そしてまた4ヶ月後に南京の人口を30万人にするのはもっと大変だぞ。まあ中国人に足し算引き算は荷が重いか。この南京の記念館の虐殺展示もまた一目で捏造とわかる代物だ。まさか一目で捏造とわかるようにしているわけではないと思うが。実際に行って見てみればすぐにわかることだがすべてが明らかに日本形式ではない。戦争や戦闘には、前後通じて国や民族によって特徴や形式がある。展示内容では日本にはない拷問スタイルや、人の殺し方、死者への対応等、日本人の形が全く見えてこない。日本人のやり方を知らないものが何も考えずに自国の形式と同じように捏造したことが即わかる。ところが中国人も朝鮮人も日本人の形を知らないからその違いがわからない。捏造記念館でこれは違うといっても始まらないから日本人は誰も何も言わない。だからいつまでたってもそのままだ。利口は馬鹿になれるが、馬鹿は利口になれない。もう笑うしかない。

この通州事件は、昭和12年(1937)7月29日に起こった、中国人の保安隊による大規模な日本人虐殺事件だ。殺されたのは、通州の日本軍守備隊、日本人居留民(多数の朝鮮人も含む)の約260名で、中国兵は、婦女子に至るまで、およそ人間とは思えないような方法で日本人を惨殺したのだ。 守備隊の東門を出ると、数間ごとに居留民男女の死体が横たわっていた。 某飲食店では、一家ことごとく首と両手を切断され、婦人は14、5歳以上は全部強姦されていた。旭軒という飲食店に入ると、7、8名の女が全部裸体にされ、強姦射刺殺され、陰部にほうきを押しこんである者、口中に砂を入れてある者、腹部を縦に断ち割ってある者など見るに堪えなかった。東門の近くの池では、首を電線で縛り、両手を合わせて、それに八番線を通し、一家6名数珠つなぎにして引き回した形跡歴然たる死体が浮かんでおり、池の水は真っ赤になっていた。夜半まで生存者の収容に当たり、『日本人はいないか』と叫んで各戸ごとに調査すると、鼻に牛のごとく針金を通された子供、片腕を切られた老婆、腹部を銃剣で刺された妊婦などが、そこそこのちり箱の中やら塀の陰から出てきた」これが人間のやることか。中国の保安隊は、日本人居留民を通州城内に集め、城門を閉じ、逃げられないようにして、一斉に殺戮行為を開始したといいます。決して偶発的な出来事というわけではなく、明らかに事前準備と計画をともなった組織的な行為だったのだ。
1937年(昭和12年)7月29日、当時の通州を治めていたのは「冀東防共自治政府」。日本人を妻とする殷汝耕(早稲田大学卒)が長官だった。その自治政府の保安隊(9000名)を「自治政府は親日だから」と日本が軍事訓練を施していた。しかも事件前夜まで、南宛へ向かう萱島連隊が通州を兵站基地として盧溝橋事件(7月7日)後から駐屯していたために現地の日本人は安心しきっていた。なお、当時の国民党は通州に「冀察政務委員会」という影の政府を設置、委員長として宋哲元と中国第29軍を派遣していた。張慶餘率いる第一総隊と張硯田率いる第二教導総隊、総数3000)中国第29軍は、保安隊に反日分子を潜り込ませて連絡を密にしており日本人襲撃リストまでをも作成していた。しかも共産分子までもがその保安隊に潜り込んでいた。支那人は「反日」ならばイデオロギーを超えて団結する、という良い例だ。盧溝橋事件から20日後、萱島連隊に作戦参加命令が下る。そのため中国第29軍に攻撃を加えたのち、守備隊&憲兵隊110人を残して出発した。本来ならば藤尾部隊が駐屯するはずだったが、大部分は天津に出張中だった。そして翌日未明の午前3時、「保安隊」が突如日本人を襲撃しはじめる。これが通州事件。通州の日本人380名のうち、260名が虐殺された。その後、萱島連隊は南宛を占領、それを知った委員長の宋哲元は保定まで逃亡。(宋哲元は後に中将にまで登りつめ、現在支那では「抗日名将」と呼ばれる)張慶餘、張硯田はそれを知らずに虐殺をつづけ、萱島連隊が戻ったと聞いて逃亡、翌日に北京付近で日本軍に遭遇、部下を置き去りにして「便衣服」に着替えてさらに逃亡。1937年12月24日、冀東政府と日本側との間で交渉が成立、冀東政府は日本側に正式陳謝、120万円の賠償金を支払う。なお現在、中国において「通州事件は日本軍が中国人を虐殺した」とする「研究成果」が出てきている。
南京大虐殺は、1937年に起きた「通州事件」をもとに、中国により作り出された嘘の歴史。通州事件とは、はるか昔から中国に伝わる虐殺方法・拷問方法を使用して、中国人が無抵抗な日本人(妊婦、幼児も含む)、そして朝鮮人を大虐殺した事件。
この事件での代表的な虐殺方法としては、日本人の子供の両手・両足を切り落として殺害、他にも、日本人女性を強姦した後、その女性の陰部をエグり取る、というものもある。
これらの残虐な行為は、中国に古くから伝わる一般的な虐殺方法であり、中国人にしか思いつかない惨いやり方である。つまり南京大虐殺は、中国人が無抵抗な日本人・朝鮮人を、想像も絶するような非道な方法で虐殺した「通州事件をモデルにして作られた嘘の歴史」であるという一つの証拠でもある。
したがって、中国人が南京大虐殺を理由に反日感情を持つのなら、日本人が通州事件を理由に反中感情を持っても何ら不思議ではないし、むしろ、それが普通であるとも言える。
中国が現在抱える問題は、国際関係では各国との領土紛争、国内ではチベット、ウィグルなどの民族独立運動や社会不安を抱え込み、少なくともここ数年以内に中国共産党は崩壊するものと思われる。真相が明らかになるような自由な開かれた新生中国を期待したい。

2013-02-24 21:51  nice!(0) 
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